葬儀の前に準備すること、決めておくこと

葬儀のトラブルを防ぐために準備できることと、葬儀社の選び方

どんな場合も、葬儀は急に起きるものです。しかし慌てて葬儀社まかせにしては、後にトラブルに発展する恐れがあります。その為、少なくとも葬儀の形式や、宗派を確認しておきましょう。

ここではその他に必要な準備や確認作業、急な葬儀にも安心できる葬儀社の選び方なども解説します。

葬儀を依頼する前に確認しておきましょう

どんな形式であれ、葬儀を手配するには「どのような葬儀にするのか」を確認することがまず第一です。一般的に、葬儀はお通夜や告別式など、その家庭の宗派や宗教の儀式・作法にかなった方法で行われます。

しかし場合によっては、故人が生前に葬儀を希望していなかったり、家族葬や自然葬など、無宗教での葬儀、あるいは、別の宗派での葬儀を希望していることがあります。

その為、故人の希望や遺言があれば尊重しながら、遺族の都合や、親族の理解が得られるかも考えたうえで、葬儀の形式を決める必要があります。

葬儀の規模は、葬儀に参列する人数で決まります。参列する人数が多ければ、大きな斎場を手配する必要もありますし、食事や飲み物、香典返しの品物の発注数も多くなります。

その為、手始めには「どのような葬儀に、誰を呼ぶか」を決めることが重要です。

そもそも、葬儀に誰を呼ぶかを決められなければ、訃報を伝えることができません。

また、葬儀の形式を確認する際に、菩提寺やお世話になっている教会などがあれば、そちらも相談する必要があります。

特に菩提寺に了承を得ず、勝手に他宗派での葬儀をしてしまうと、故人が先祖代々の墓に入れない、法要ができないなどのトラブルになることがあるからです。

葬儀の前にやっておいたほうがいいこと

葬儀の形式や、人数などが決まったら、葬儀の手配をします。

葬儀についての細かい部分は、葬儀社と打ち合わせをすることで、アドバイスをもらえたり変更になることがあるので、あまりカッチリと決めなくても大丈夫です。

ただし、葬儀社とのトラブルを防ぐ為、事前に準備・確認しておきたいことはあります。

葬儀社だけではなく、親族や遺族間とのトラブルを避けるためにも、「誰が葬儀を代表して運営するか」「誰が葬儀費用を負担するか」を決めておきましょう。

一般的に葬儀費用は、葬儀を運営する代表者である「喪主」が負担します。しかし、何らかの事情で支払いができない場合、葬儀費用を負担する「施主」を別に決める必要も出てきます。

近年は喪主とは別に、兄弟姉妹などが施主になり、葬儀費用をそれぞれ負担し合うケースも増えています。

できれば生前に、誰がどのくらい葬儀費用を負担するか？といったことも話し合っておくと、今後の相続や税金などの手続きもスムーズになります。

費用だけで葬儀社を決めていませんか？

葬儀の前に準備や確認することは、葬儀の形式や規模、喪主や施主を誰にするか、誰がどのくらい葬儀費用を負担するか？だけではありません。

例えば故人が、病院や施設で亡くなった場合、遺体を自宅に安置するか、それとも別の安置所を手配するかも決める必要があります。

葬儀社のなかには、葬儀プランに遺体の安置料金が含まれている所があります。しかし、料金体制が明確でなく、通夜を営む斎場や民間の安置施設などに安置した場合、別料金を請求されることもあります。

また、病院や施設と提携している葬儀社に、勧められるまま契約をして、支払いなどのトラブルや「こんなはずではなかった」と思うケースがあります。

そこで、危篤の状態でも対応できる葬儀社を、いくつか比較・検討することも大切です。

支払い方法に後払いやコンビニ払いなど、複数の選択肢があり、期限に余裕がある葬儀社は、経営が安定していることが多いものです。そういった葬儀社は、多様なニーズに応えられることが多く、急な相談にも対応できる体制が整っていることが多いので、参考にして下さい。